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SAA 【仕事の悟り】
SAA理念「仕事を通して、多様な価値観を統合・融合させ、更なる発展を目指す」
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≪1≫新・経営指標
■新・経営指標について

新・経営指標について考えてみたい。

今までの経営指標は、営業利益や経常利益などの「金額」による指標と、その会社の将来性に対する「企業の現在価値」という指標で考えられている。SAA(スピリット・アドバイザー・アカデミー)では、「企業は、個人の集合体である有機体である」という考えから、「個人の指標」と、その連携・集積である「企業の指標」の両面から考察し、その将来性を点検していく。


【個人】
個人の指標として、次の二つの指標が考えられる。
①企業の側からの指標
  企業への貢献度=仕事能力×時間×情熱
②個人の側からの指標
  幸福度=収入(賃金)×世の中の役に立つ喜び(自分自身の満足度)

まず、①の企業の側からの指標 「企業への貢献度」であるが「モノ」を単純生産していた時代から、「知」による生産・創造活動という時代に変化している昨今、「労働時間」のみに対し賃金を支払う旧態依然とした評価は、不公平極まりない。優秀な人に不満感が生まれ、発展の牽引力に欠ける。かといって、個人主義の徹底した「職務」や「成果」のみにより、企業への貢献度をみるのは、組織のストレス・疲弊感を引き出し、長期の視点では、努力逆転となることが多い。有機体としての組織力、機動力に欠けてくる。

SAAにおいては、企業への貢献度指標は、「仕事能力」×「貢献時間」×「熱意・誠意」の掛け算で考えていく。

例えば、高度に創造的な仕事をする能力のある人は、短時間の貢献時間でも充分な成果を出す。残りの時間を他の仕事に向け、収入を増やしたり、趣味など、自分として有意義だと思えることに有効活用できる。  
逆に、単純だが長時間の仕事に耐える人は、「時間」により企業に貢献することができる。

ここで、最後の項目に「熱意・誠意」とあるが、これらは成果のいかんに関わらず、企業への貢献度として評価すべきである。
「悪貨は良貨を駆逐する」のとおり、仕事能力が高くとも、熱意や誠意のない人がいると、部署全体のモチベーションが下がり、部署トータルでの成果が下がる。この責任は、きちんと当人の評価項目として換算しなければならない。

次に、②の個人の側からの指標 「幸福度」であるが、今までは「収入(賃金)」から判断されることが多かった。しかし、知的創造力にあふれる優秀な人材や、自己の存在意義を見出したい人にとっては、収入だけでは満足感が得られないことも多い。

また、どんなに収入は良くとも、詐欺まがいの商売や、消費者に迷惑をかける行為は、良心の呵責により幸福感が下がる。逆に、自分自身の満足度は高くとも、収入が低ければ、どこかで不満要因ともなる(ボランティアや非営利組織は除く)。

企業として気をつけなければならないのは、個人の力量により、②の幸福度=収入(賃金)×世の中の役に立つ喜び(自分自身の満足度)のボーダーラインが存在し、そのボーダーラインを下回ったときには転職の可能性があることだ。優秀な人材の流出を防ぐためには、賃金をボーダーラインまで上げるか、それが不可能である場合は、「世の中の役に立つ喜び」や「個人の存在意義に対する満足度」を高める工夫をしなければならない。この両方に魅力がない場合は、企業が衰退していく運命であると甘受しなくてはならない。

【企業】
企業とは、個人の集まりである複合体であると同時に、ひとつの有機体である。両者が影響を及ぼしながら、全体として「調和からの発展」を目指さなければならない(※企業の有機体論、調和からの発展については、別途ブログ化の予定)。そのために必要な指標が、経常利益などの客観的な指標である「企業利益」と、企業としての「社会への貢献度」である。この両者が単独に存在するのではなく、
  「企業利益」×「社会への貢献度」
という掛け算で考える必要がある(ボランティア活動等は除く)。

例えば、「社会への貢献度が高い」と自負する企業であっても、企業が「利益」を出せないならば、それは同時に「社会に対するマイナス」でもある、という厳しい現実を認識すべきである(新規企業や、投資直後の企業はこの限りでない)。なぜならば、企業は、人材、資源、資金、国土など、あらゆるものを社会から享受しているからだ。つまり、「同じ資本(人、物、金…)を利用して創出できるはずだった利益と社会貢献が、その企業の存在により阻害されている」ということである。
厳しいようだが、企業の稼ぎ出せる利益に応じた、従業員数、設備投資、借入金等にし、器にあった活動を考えなくてはならない。その資本を他の企業にまわせば、それだけ社会全体が発展するからだ。

逆に、「利益」は莫大であっても、手抜きやごまかし、詐称、詐欺、人道的に是とされない活動が長続きするはずがないことは、昨今の報道でも明らかなとおりである。このような活動は、「利益」が莫大であればあるほど、その闇の部分が強調され、世間の良識のもと淘汰される。
また、「利益」の僅かな企業であっても、時間のゆっくりと経過する時代には、その企業の罪が明らかになるのにも時間を要したが、ドッグイヤーと呼ばれるような時代には、その結果が明白になるのが短時間となった。

このような現実を素直に受け止め、企業は「最大利益」を求めるだけでなく、企業としての「社会貢献」「存在意義を世にうたう」という活動にも真正面から取組まなくてはならない。そしてそれは、従業員や株主などのステークホルダーの評価も高め、企業の継続的発展の足場固めともなるのだ。

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